BtoBの広告では、問い合わせ件数と、その後の商談への進み方を分けて評価します。フォーム送信が増えても、対象外の相談ばかりでは営業負担が増えることがあります。

以下はBtoB商材を検討するための設計案です。BtoBという分類だけで出稿可能とは判断せず、商品の内容と対象国を広告ポリシーで確認します。

企業属性より検討課題から考える

「法人向け」とだけ伝えるより、読者が解決したい仕事を具体化します。例えば「広告の問い合わせ数は増えたが、商談につながる案件が少ない」という課題なら、計測と営業への引き継ぎを説明するページが考えられます。

担当者が稟議に使える情報も大切です。支援内容、進め方、社内で必要な作業、費用を決める条件が分かると、相談に進む前の不安を減らせます。

LPで支援範囲を明確にする

実績を出す場合は、掲載許諾と条件を確認します。会社名や数値を伏せる場合も、架空の結果を事例として作らないでください。

フォームの項目を目的から決める

会社名、連絡先、対象サービス、相談内容を基本に、対応に必要な情報を選びます。予算や時期は「未定」を選べるようにすると、検討初期の担当者も状況を伝えやすくなります。

必須項目を増やす前に、受付後のヒアリングで確認できることを分けましょう。

商談化まで時間差がある

短期間で受注件数だけを比べると、検討中の案件を見落とします。受付日ごとに有効相談、商談、受注の状態を追い、どの時点で集計した結果かを明記します。

評価指標は効果測定で確認できます。検討中のサービスと現在の課題を整理し、広告運用を相談するへ進んでください。