相談件数が増えても商談が増えない場合は、相談の分類と受付後の対応を先に整理します。すべてを広告の対象設定の問題にすると、返信の遅れや説明不足を見落とすことがあります。以下は独自の分類案です。商材と営業体制に合わせて、配信前に条件を決めてください。

有効相談の条件を営業とそろえる

「予算未定」「導入時期未定」は、それだけで対象外と決める必要はありません。自社がどの検討段階から支援するかによって扱いが変わります。担当者による判断の違いがあれば、実例を個人情報なしで共有し、定義を調整します。

未判定を含む数字の読み方を決める

架空の例として受付十件のうち有効四件、対象外三件、未判定三件だったとします。「受付全体に対する確認済み有効相談」は4÷10＝40％です。「判定済み七件に対する有効相談」は4÷7で約57％です。分母が違うため、同じ有効相談率として混在させません。

週次表には受付、有効、対象外、重複、未判定を件数で残し、率の分母を明記します。集計基準を変える場合は変更日を残し、過去との単純比較を避けます。この計算例は実際の広告成果ではありません。

多い対象外理由から説明を見直す

担当者の推測だけで理由を分類せず、相談内容や対応記録から確認できる範囲で記入します。広告へ渡す改善メモは「地域条件を冒頭へ」などに要約し、顧客の氏名や相談本文をそのまま転記しません。

受付後の工程も確認する

返信までの時間、次の案内が分かるか、担当者への引き継ぎ漏れがないかを確認します。広告由来の相談だけを見ても原因が分からない場合は、条件をそろえた他の受付経路も参考にします。ただし経路ごとの相談者の違いがあるため、差をそのまま広告の因果効果と断定しません。

採算は受注までの計算例、条件の説明は対応範囲の整理表、次週の作業は改善計画につなげます。